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転職で年収アップを目指すなら─年収交渉のポイントは?

「せっかく転職するなら、年収アップを図りたい。転職で年収を上げるにはどうすればいい?」「年収アップを企業に交渉してもいい?その際の伝え方の注意点・ポイントは?」

──そんな疑問について、転職活動での年収交渉の秘訣や、実際に転職で年収アップを実現させた人に聞いたポイントをご紹介します。

年収交渉が受け入れられるケース・受け入れられないケースがある

まず、年収交渉によって希望が受け入れられる可能性があるかどうかに注目してみましょう。交渉する・しないの判断のポイントは、大きく2つあります。

応募先企業の給与テーブル

企業によって給与テーブルはさまざまです。一般的な企業では 、年齢等により等級が決まり、そしてその等級によって給与テーブルが決まっており、優秀な人であっても「特別扱い」ができないことが多いようです。そうした企業の場合、前職より給与ダウンすることになったとしても、交渉によって上げることは難しいといえます。

一方、明確に給与テーブルが定まっていない企業もあり、その場合には交渉の余地はあるものの、既存社員とのバランスによって判断されるケースが多いようです。

企業がその人を「欲しい」という思う度合い

企業が「どうしてもこの人の経験・スキルが欲しい」と考えれば、希望年収が叶う可能性が高まります。しかし、現時点ではそれほど高く評価しておらず、「入社後に育ってくれれば」というレベルであれば、高年収を希望すると「そこまでは出せない」と採用を見送られる可能性があります。

これらは、個人では判断がつきにくいところ。転職エージェントであれば、業種・職種×経験年数による年収相場のほか、転職エージェントのキャリアアドバイザーが求人企業の給与体系や、報酬決定の方針を大まかに把握している場合もありますので、相談してみてはいかがでしょうか。

また、転職希望者のキャリアについて「この企業に応募した場合、どれくらいの評価を得られるか」を判断し、年収交渉が可能かどうかのアドバイスも受けられます。

予定年収額より「上乗せしてもいい」と思われるためには?

内定を出すにあたり、予定していた給与額に上乗せしてもいいと思ったのはどんな人か。この質問に対し、人事担当者からは次のような回答が寄せられました。

● 自社に利益をもたらす事業プランを提案してくれた人
● 職務経歴書でこれまでの実績がしっかりと伝わり、即戦力になると判断できた人
● 当社に利益をもたらすようなコネクションを持っている
● すぐに必要とする資格を持っている人
● 資格の異なる職種で2名募集したところ、両資格を有する応募者が「兼務」という形での採用に了承したとき
● 入社時はこちらからの提示額を受け入れる姿勢を見せつつ、「入社後に実績を挙げてみせるので、その際には年収を上げてください」と、覚悟を語った

こうした人事担当者の言葉にも表れているとおり、「入社後の活躍イメージ」が沸く人であれば、年収アップの交渉に応じてもらいやすくなるといえます。

自分の経験・スキルをなるべく具体的に棚卸しした上で、職務経歴書作成の段階から、「相手企業で活かせる自分の強み」をアピールすることをお勧めします。

転職した人にアンケート──年収はどう変化した?

リクルートが転職を実現した人を対象に行ったアンケート調査(2019年9月実施/有効回答数332名)で、「今回の転職で年収は上がったか」とたずねたところ、332名の回答者のうち42.8%の人が「上がった」と回答。「変わっていない」が28%、「下がった」が24.7%という結果が表れました。全体の4割強が、年収アップを実現しているということです。

年収アップの理由は?

年収が上がった人に対し、「年収を上げるために行ったことは?」と質問したところ、次のような回答が寄せられました。

給与水準が高い業界を選んだ
(35歳/650万円→900万円)
給与が高い会社を選んだ
(27歳/200万円→250万円)(32歳/350万円→550万円)(47歳/500万円→600万円)
前職より高度な仕事を選んだ
(34歳/240万円→300万円)
自己アピールを工夫した
(28歳/300万円→350万円)(38歳/800万円→1500万円)
資格を取得した
(25歳/220万円→300万円)(25歳/300万円→450万円)(29歳/400万円→500万円)
英語の勉強をした
(39歳/420万円→450万円)
給与アップ交渉をした
(24歳/250万円→350万円)(38歳/400万円→450万円)

このように、自分のスキルを磨いたりプレゼンをしたりするほか、「給与水準が高い業界・会社」を選ぶことも、年収アップを実現するポイントの一つといえます。

年収ダウンを受け入れた理由は?

一方、年収が下がった人への「年収が下がっても転職を決意した理由は?」という質問に対しては、次の回答が見られました。

● やりたい仕事ができる
(26歳/280万円→240万円)(26歳/350万円→300万円)(34歳/250万円→200万円)
● 残業が減る
(33歳/500万円→450万円)
● 休日が増える
(28歳/300万円→190万円)
● 人間関係の悩みが解消される
(25歳/300万円→280万円)

こうした体験談も参考に、転職において「何を優先させるか」を考えてみてください。

入社後の「年収アップ」の可能性にも目を向ける

入社時の年収額だけに目を奪われないことも大切です。
前職より年収アップで転職を果たしても、入社後にあまり昇給しないケースもあります。一方、一時的に年収ダウンとなっても、成果を挙げれば短期間で大幅アップが叶うケースもあります。

近年は、定期昇給の会社は減少傾向にあり、「成果を挙げれば報酬に反映する」という人事制度・評価制度を導入している企業が増えてきました。評価・昇給のタイミングが1年間に複数回ある会社も見られます。

中長期で年収を上げていけるかどうかにも注目してみてください。面接時に、「どんな成果を挙げれば、いくらに年収を上げられるか」などを聞いてみてもいいでしょう。

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