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転職活動で「給与交渉」はOK?適切なタイミングと伝え方とは─

転職において、「給与」は重要なポイント。しかし、給与交渉は実際に可能なのか、どのタイミングでどのように希望を伝えればいいのか、悩む人は多いようです。うかつに行ってしまうとマイナス印象を与え、失敗するリスクがある給与交渉。その方法と注意点について、リクルートキャリアのキャリアアドバイザーが解説します。

転職活動において「給与交渉」は可能

選考が進んでいる企業に対して給与交渉をすることは問題ありません。ただし、「タイミング」は重要。ポイントは「内定前」に希望給与額を伝えておくということです。なぜなら、企業側はその応募者に任せる仕事内容に加え、給与額も含めて「内定」の判断をしているからです。

内定者から給与額アップを求められたら、企業は「それだけの給与額を出しても採用する価値はあるのか」「その給与額に相当するポジション・職位で内定を出し直すことはできるか」といった観点で再検討を行います。場合によっては再度面接が設定され、内定・入社時期が先送りとなることもあります。給与交渉を行うなら「内定前」。この原則を忘れないでください。

転職活動における給与交渉のタイミング

給与交渉を切り出すタイミングは、次の通りです。

面接中に面接官から希望給与額を聞かれたとき

最も切り出しやすいタイミングですが、話題に上がらず選考が進んでいくこともあります。

面接中にこちらから質問する

面接の最後に「何か質問はありますか?」と振られたときがチャンス。しかし、すぐに給与の話を持ち出すと、「そこにしか興味がないのか」と残念に感じられることもあるようです。まずは、仕事内容や事業の方向性といったことに関する質問をし、その後で「給与額についてもお聞きしたい」と切り出すといいでしょう。

なお、「交渉相手」も間違えないでください。配属先部門長や役員クラスが相手の面接の場で給与交渉を持ちかけるのはNG。一定規模以上の企業の部門長や役員は、そもそも給与テーブルやオファー年収の算出方法などを細かく把握していないケースも多いのです。人事側がオファー年収を検討・算出し、部門長や役員に提案して承認を得るのが一般的。中小ベンチャーなどに応募する場合は経営陣へ直接交渉しますが、そうでない場合は「人事担当者」に相談しましょう。

最終面接後の面談

企業によって異なりますが、「最終面接が終了した直後に人事担当者と面談」「内定の方向である旨の通知を受け、後日訪問して面談」などのケースがあります。
いずれにしても、最終面接後に面談が組まれるのは、企業が前向きに検討しているということ。意向確認や希望条件のすり合わせを行う場となりますので、交渉を切り出すには最適なタイミングといえます。ただし、こうした最終面談が行われない企業もあります。

提示された給与額に対して交渉したいとき

企業側から提示された給与額に対して不満を抱いた場合、どのように交渉すればいいのでしょうか。まずは、注意点から押さえておきましょう。以下のポイントを意識してください。

給与交渉においての注意点

自分を過大評価していないか

そもそも、給与額の決定においては、現年収額がベースとなります。
その上で、企業側が「この人は即戦力として期待できる」「この人の経験・スキルがどうしても欲しい」と考えていれば、上乗せ交渉の余地があります。しかし、「求めているレベルには達していないが、入社後に成長してくれれば……」など、入社後の可能性に期待して採用を決めている場合、現時点で高額な給与を要求されると「それなら採用しない」という判断になるかもしれません。

ですから、まずは企業が求める経験やスキルをしっかり把握することが重要。それを自分が備えていると確信した上で交渉するなら、成功につながる可能性があります。「自分の経験・スキルにはこれだけの価値があるはず」と自負していても、相手企業がそれを求めていない、評価していないのであれば、給与額には反映されないのです。

業界の給与水準からかけ離れていないか

業界や企業によって給与水準が異なるため、職種や仕事内容の難易度が同じでも給与額に差が出ます。給与水準が高い業界から低い業界に移る場合、ポジションはアップするのに給与はダウン……というケースは少なくありません。

なお、中堅~大手企業では役職・等級・年次に応じた給与テーブルが細かく決まっているケースが多数。既存社員とのバランスをとる必要があるため、給与交渉によって大幅な増額が実現する可能性は低いと考えてください。

交渉の流れは適切か

「この人は条件や待遇面の話ばかりするな」と思われてしまうのは避けたいもの。
まずは仕事面でアピールすることが先決です。「自分の経験を活かせば、こんな貢献ができると思う」「自分の営業手法を導入して、売上高を倍増させることを目指す」といったように、自身が相手企業に対してどんな利益を提供できるのかをなるべく具体的に示すべきでしょう。その上で希望給与額を伝えれば、相手も納得しやすくなります。

転職エージェント活用のススメ

年収交渉のコツをお伝えしましたが、やはり独自に行おうとするとリスクがつきまといます。そこで、転職エージェントをうまく活用することをお勧めします。給与交渉における転職エージェントのサポート例を挙げると、以下のようなものがあります。

● 内定前に応募者から希望年収を聞き、企業に伝える
● 「この企業に対し、この額の給与交渉は可能か」を判断し、交渉すべきかすべきでないかのアドバイスをする
● 年収額が妥当でない場合、「この人のキャリアなら、もっと上乗せしてもよいのでは」と、応募者本人に代わって年収アップ交渉を行う

転職エージェントが間に入って給与交渉を行い、当初の提示額から200万円アップを果たした例もあります。

メーカーX社に経理・財務職として勤務していたAさん(30代前半)は年収400万円。X社は上場企業であるものの、そもそも業界の給与水準が低いこと、縁故で入社した経緯から低めの給与設定となっていました。そんなAさんは転職活動を行い、大手メーカーZ社から内定を獲得。年収600万円の提示を受けました。

しかし、担当キャリアアドバイザーは「世間の相場から見て、Aさんにはもっと価値がある」と考えていました。経理・財務職としてしっかりとしたキャリアを積んでおり、海外勤務やグループ会社の経営立て直しなどの実績もあったからです。そこで、Z社に「前職年収が400万円だからといって、低く見ないでください。Aさんのキャリアなら年収700万~800万の価値があります」と掛け合った結果、最終的に年収800万円で採用が決定しました。

これほどの大幅年収アップは非常にまれなケースですが、この事例に見られるように、同じキャリアでも企業によって評価は大きく異なるのです。 そんなとき、転職エージェントが介在することで、一般的な市場価値にもとづいた、適正な年収を獲得できるかもしれません。求人企業の内情や転職市場の相場をつかんでいる転職エージェントならではの情報力と交渉術を、ぜひ活用してください。

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リクルートエージェントでは、応募した企業の面接で質問されることなどの傾向や、どんな候補者が評価されるかなどの情報をお伝えすることができます。面接対策にお悩みの方はぜひ相談に来てみてください。