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【転職の注意点】転職活動のスタート前から内定まで気をつけたいこととは

転職 注意点

初めての転職活動では、何から手を付けたらいいのかわからないものです。かといって、やみくもにスタートすると、「こんなはずじゃなかった」と後悔することも。

あらかじめ注意すべき点を知ることで、失敗・後悔しない転職につなげていきましょう。約500名の転職支援に携わった組織人事コンサルティングSegurosの粟野友樹氏に、転職活動の注意点を伺いました。

転職活動の注意点を知る意味

転職活動には事前準備、選考中(応募と面接)、内定後と3つフェーズがあります。フェーズごとに注意点があるため、転職活動を始める前にそれらを知っておくことで、限られた時間でも効率的な活動ができ、失敗を回避して思い描いている転職に近づけることができます。

事前準備に関する注意点

まずは事前準備の注意点について見てみましょう。

転職で目指すゴールイメージを設定する

転職活動を考え始めた場合、そのきっかけや現職への不満を書き出していくと、自分が何に不満を感じやすいかが見えてきます。それらの不満を整理した上で「自分の優先順位」を決めてみましょう。ただ、不満を全く感じない完璧な企業というのはないと考えた方がよいでしょう。現職の不満の解消だけを目的と考えると次の職場でも同じような不満を抱えることになりかねません。自分が不満を感じやすいポイントを把握する一方で、大事にしたいポイントの優先順位をつけるとポジティブな転職につながります。特に、次の4つの観点で捉えてみましょう。

  1. 「目的への共感」=企業理念に共感する、社長の思いにワクワクできる
  2. 「活動内容の魅力」=仕事内容が魅力的
  3. 「構成員の魅力」=社風が良い、優秀な社員が多い
  4. 「特権への魅力」=福利厚生、勤務先の立地やアクセス、評価体制、教育・研修制度の充実

ほかにも、社会人になってからの「仕事のモチベーショングラフ」を作り、感情が揺さぶられたときに何があったのかを整理していくのも一つの方法です。

仕事のモチベーショングラフについてはこちらの記事をご覧ください。

企業や業界の情報収集を多角的にしっかり行う

企業や業界の情報については、客観的視点で相場観を知ることが大切です。自分の経験・スキルが、転職市場でどう評価されるのか次の方法で確認してみるとよいでしょう。

  • 転職エージェントのキャリアアドバイザーに相談
  • 転職サイトのスカウトサービスを利用

また、自分で求人を探す際には、年収や勤務地などの条件だけで応募企業を選んで後悔しないよう、「企業理念」「仕事内容」「社風や人」「待遇や就業環境」など、実際に働く際に影響が大きいポイントについて、チェック項目を設けて、情報収集をしていきましょう。

在職中か離職後か、転職活動を始めるタイミングを考える

転職活動に必要な期間を考慮し、現在の仕事との兼ね合いで、退職できる時期を視野に入れながら活動スケジュールを考えましょう。一般的には転職準備から退職まで3~6か月と言われています。

【転職準備・書類作成】 【応募・面接】 【内定・退職】
約2週間 約2ヶ月 約1ヶ月半

 

転職活動に必要なパソコンやメールアドレスを準備しておく

転職活動に必要な書類はパソコンで作成することが一般的になっています。また、求人応募で書類をメールに添付して送ることもあり、個人用パソコン、メールアドレスを使う機会が多くあります。最近はオンライン面接もありますので、転職活動の際は、個人のパソコンやメールアドレスをあらかじめ準備しておくとスムーズです。転職活動中は、企業からの連絡を見逃さないよう、個人用のメールアドレスをこまめに確認しましょう。

選考中における注意点

選考中フェーズのうち、応募に関しては、応募企の選定と書類作成それぞれについて、注意点を確認しておきましょう。

応募先企業は広い視野で検討する

転職では、同業種・同職種への転職から、異業種や未経験職種への転職まで、さまざまな選択肢があります。

同業種への転職であれば、これまでの知識や経験がベースにあるため、企業のHPや求人サイトなどから、求められるスキルや任される仕事内容などの情報収集を進めましょう。ただ、実際の社風などはインターネットの情報だけだと判断できない場合もあるため、同業他社の友人や先輩に話を聞くのもいいでしょう。

異業種、未経験職種への転職を検討する際は、その業種での慣習や使われる用語、仕事の進め方など、経験と異なる可能性があります。インターネット上の情報だけでは、業種や企業の特徴を把握しきれないこともあるでしょう。最近では、社内見学会、カジュアル面談などを設けている企業もあるため、応募前に実際に働く社員から話を聞いて、業務内容を具体的にイメージできると理想的です。また、新卒向けの採用ページは、未経験者にもわかりやすく業務内容が表現されているため、特に異業種転職で参考になりますのでチェックしましょう。

履歴書の作成時の注意点

履歴書は、氏名や住所、学歴や職歴など、応募者のプロフィールを確認するための書類です。
履歴書を書く際のマナーに気を付けて、丁寧に作成しましょう。
下記の参考記事から無料の履歴書テンプレートがダウンロードできます。

職務経歴書作成時の注意点

職務経歴書は、これまでに得た経験・スキルなどの、具体的な実務能力を確認するための書類です。A4サイズの用紙1~2枚にまとめるのが一般的です。
採用担当者に「会ってみたい」と感じてもらうために、自分の強みや人柄が分かりやすく伝わる書類に仕上げることがポイントです。

そのためには、見やすいレイアウト、読みやすい文章、分かりやすいキーワードを心掛けましょう。具体的な数字を交えることで、分かりやすく事実を伝えるとともに、丁寧で誠実さや意気込みが感じられることが大切です。

面接に関する注意点

選考中フェーズのうち、面接に関しての注意点を確認しておきましょう。

志望動機は丸暗記しない

面接で話す内容を「丸暗記」する人もいるようですが、面接時に緊張しすぎると、頭が真っ白になり、何も答えられなくなるリスクがあります。
面接はコミュニケーションの場です。「暗記したことを発表する」のではなく、「相手の質問に的確に答える」という姿勢で臨むとよいでしょう。

企業ニーズに合わせた自己PRを考える

面接で自己紹介の質問以外に、次のような質問をされた場合、自己PRを求められています。

「自己PRをお願いします」
「ご自身の強みについて教えてください」
「あなたの長所はどんなところですか?」
「これまでの成功体験について教えてください」

企業は、自己PRを確認し、その人の強みや入社後にどんな活躍・貢献ができるのかをイメージしようとしています。具体的なエピソードを織り交ぜ、自分の経験・実績・スキルをしっかりと伝えましょう。

どの質問においても、自分の強みを軸に語ることが第一ですが、「長所」について聞かれた場合は、「社風や働き方にマッチしているか」を見ている可能性が高いため、自分の人柄や他者との関係性の築き方が伝わるような内容を意識しましょう。また、「成功体験」を聞かれた際には、成功に向かう際のプロセスや、その背景にある自分の考えなどを具体的に伝えらえるようにしましょう。

h面接中の不明点は積極的に質問する

面接は、応募先社員の方と直接対話できる貴重な場でもあります。入社後に任されるポジションや仕事の進め方など、気になる点があれば、積極的に質問しておきましょう。選考プロセスの中で事業の理解を深め、仕事のイメージを具体化するとともに、自分にフィットする社風であるか、なども確認することが大切です。

TPOに適した服装で臨む

転職活動の服装は、フォーマルな場に相応しく、万人に受け入れられやすいスーツが安心です。一般的に、企業側から服装を指定されることはあまりありませんが、どんな場でもスーツを着ていけば、相手に対して失礼にあたることはないでしょう。面接官に「社会人としてのマナーが身についている」「TPOをわきまえている」という印象を与え、安心感や信頼感につながります。

内定後に関する注意点https://www.r-agent.com/guide/article7460/

内定を受けた後のフェーズでは、どんなことに注意すればよいでしょうか。

雇用条件などをしっかり確認する

企業は求職者に対して、賃金や労働時間などの雇用条件(労働条件)を書面などで明示することが法で定められています。
雇用条件は、内定時または内定から数日後、内定後の面談時などに書面で通知されることが一般的です。入社を決めるにあたり、認識の違いがないかをしっかりと確認し、不明点がある場合は企業に質問して、クリアになってから労働契約を結ぶようにしましょう。

転職先企業へ退職交渉の進捗状況を共有する

在職中に転職活動をしている方は、内定承諾後は退職の手続きに入る必要があります。

「引継ぎがスケジュール通りに進まない」「会社から強い引き留めに合い、退職交渉が進まない」などのトラブルを避けるためにも退職手続きを進める際は、転職先の企業に進捗状況を共有するようにしましょう。

万が一、退職交渉や引継ぎのスケジュールが当初の想定からずれてしまい、入社日の変更を転職先企業に依頼するような状況になったとしても、事前にこまめに退職交渉の進捗を共有していれば、一定の信頼関係が構築できるので、入社日の変更を承諾してくれる可能性が高まるでしょう。

年金・健康保険の手続きにブランクが生じないか確認する

退職時期と入社時期にブランク(離職期間)が生じる場合は、年金、健康保険、失業保険の手続きが発生します。

退職日から14日以内などの手続き期限があるため、ブランク期間が生じる場合は、退職日が決まった段階で、必要な手続きを確認しましょう。

以上の注意事項を事前に知ることで、転職後に困ることがないようにしましょう。

組織人事コンサルティングSeguros 代表コンサルタント 粟野友樹氏
約500名の転職成功を実現してきたキャリアアドバイザー経験と、複数企業での採用人事経験をもとに、個人の転職支援や企業の採用支援コンサルを行っている。

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