試用期間中に退職できる？退職理由の伝え方と退職の注意点

入社後の数カ月間を「試用期間」として働くケースがあります。試用期間中に、仕事内容や社風などへの適性を見極め、お互いに納得のもとで本採用の雇用契約を結びます。では、この試用期間中に退職するのは可能なのでしょうか。詳しく解説します。

試用期間中の退職の基本ルール

試用期間中に退職する場合の、基本的なルールをご紹介します。

二週間前に告知が必要

試用期間とは、長期雇用を前提としたお試し期間を指します。企業には試用期間後の本採用を拒否する解約権がありますが、退職については正社員と同じです。そのため、試用期間中に辞めたくなったとしても、即日で辞めることは原則としてできません。退職したい場合は、通常の正社員雇用と同様に、就業規則等で定められている期間より前に申し出を行うか、または最低でも2週間前に申し出る必要があります。

試用期間中の退職でも給与は支払われる

試用期間中に退職を申し出ても、正社員と同様に働いた分の給与が支払われます。試用期間とは、企業が業務遂行能力を確認すると同時に、応募者も働き心地や職場の雰囲気を確認できる機会です。ミスマッチを感じて退職を決めたのであれば、早めに上司に伝えましょう。

退職理由の伝え方

試用期間中に辞めたい場合、退職理由はどのように伝えればいいのでしょうか。退職理由の伝え方をご紹介します。

上司に時間をもらい口頭で伝える

まず、「ご相談があるのでお時間をいただけますか」と上司に伝えて、ミーティングの時間をもらいましょう。退職の申し出は、会議室など落ち着いて対話ができる場所を確保して行います。テレワークが中心の企業の場合は、オンラインミーティングをセッティングしましょう。

ミーティング当日は、退職を希望していることと、退職日について相談します。なお、「顔を合わせるのが気まずいから」と言って、退職の意思をメールで伝えるのはやめましょう。会社としては本採用を前提に試用期間を設けているため、なぜ退職したいのか、退職理由を知ろうとするのが一般的です。お互いが納得できる形で円満退職するために、上司に口頭で退職希望を伝えるようにしましょう。

退職理由別の例文

退職理由が不満だった場合、改善を条件に引き留められる可能性があります。退職の意思が固まっている場合は、不満ではなく「現在の職場で実現できないこと」や「納得してもらえるような理由」を伝えるようにしましょう。退職理由別の例文を3種類ご紹介します。

社風や人間関係が合わない

退職のご相談がありお時間をいただきました。社風である「自立した組織」であることを、入社して2カ月で実感しています。メンバーそれぞれが課題意識を持ち、自ら課題や解決案を発信する社風は、活気がありとても素晴らしいと感じますが、私は与えられた役割に対して黙々と進めるタイプなので、どうしても馴染むことができません。試用期間を通じて、自分は作業中心の仕事に向いていることに気付くことができました。つきまして、大変申し訳ないのですが、退職させていただければと考えています。退職日のご相談をさせてください。

仕事内容のイメージが異なる

突然お時間をいただき申し訳ございません。入社して1カ月、職場の方にはとても良くしていただいたのですが、私の思い描いていた仕事内容と大きくギャップがあり、退職を考えております。営業アシスタントとして資料作成が業務の中心だと思っていたのですが、営業同行や数値管理など、想像していたよりも営業に近い業務が多く、もともと事務志望だったので「向いていない」と感じています。恐れ入りますが、退職の方向で進めさせていただけないでしょうか。

体調不良で継続できない

お時間をいただきありがとうございます。突然ですが腰痛が悪化し、業務を続けることが難しそうです。前々職は腰痛で退職しており、その後回復したと思っていたのですが、現在の仕事が想像以上に腰に負担がかかっているようで、一週間くらい前から痛みが続くようになりました。仕事内容はとても好きだったので、大変残念です。通院し、痛み止めをもらっており、あまり長くは働けなさそうです。退職日はできれば○月○日を目途にしたいのですが、いかがでしょうか。

試用期間中に退職する注意点

試用期間も職歴に該当します。そのため、数カ月間の勤務であっても、原則として職歴として履歴書に記載する必要があります。試用期間中に退職し、転職活動を始めた場合、職歴の短さに不安を抱かれる可能性があります。書類選考を通過し面接に至った場合、採用担当者から退職理由を聞かれるかもしれません。退職理由の回答によっては、「自社でも短期間で辞めてしまうのでは」と、定着性を不安視されて選考が不利になることもあります。

どうしても辞めたい場合は、転職活動で指摘されることを前提に、しっかりと回答を準備しておきましょう。

試用期間中の退職QA

試用期間に関する、よくある質問にお答えします。

入社してすぐに辞めたいのですが、可能でしょうか？

労働者側が退職したい場合は、民法で最低2週間前に告知することが定められています。即日で退職するのはトラブルのもとになるので、退職を申し出て上司と退職日を相談しましょう。また、入社してすぐの場合は、企業と入社者の双方が準備や理解不足でギャップが生じている可能性もあります。すぐに退職すると、次の転職先が見つかるまでにブランクができるため、転職活動で不利になるかもしれません。まず上司に辞めたい理由を伝えて、改善できることがないか探ってみるのも有効です。

試用期間中に辞めた場合、履歴書や職務経歴書に記載する必要はある？

職歴は基本的にすべて書く必要があります。試用期間の職歴を省略して転職活動したとしても、その期間がブランクになるので、何をしていたのか聞かれる可能性が高いでしょう。また、内定が出たとしても、社会保険の履歴などで発覚する可能性があります。在籍期間の短さが不利になるかもしれませんが、退職理由をしっかりと準備して、誠実に報告した方が良いでしょう。

試用期間中に退職した場合、転職活動ではどのように伝えたらいい？

応募企業には無理に取り繕わず、事実ベースで伝えましょう。ただし、不満があって退職した場合は、そのまま不満を伝えるとネガティブな印象になってしまいます。例えば、「前職では自身の弱みを理解しておらず、すぐに辞めてしまったことを反省しています。一方で、強みを把握することもできたので、強みを活かして○○領域の業務で専門性を極めていきたいと思います」など、試用期間を通じて得たことや、すぐに退職してしまったことへの反省を補足しながら、今後のキャリアを前向きに伝えることが重要です。

試用期間が設けられている、または試用期間が6カ月など長期で設けられたりしている企業への応募は、今後も避けた方が良いでしょうか？

試用期間は長期雇用を前提として設けられています。正当な理由なしに解雇したり本採用を拒否したりすることはできません。また、試用期間中の給与も社会保険も保証されています。そのため、試用期間を設けている企業をあえて避ける必要はないでしょう。状況にもよりますが、早期で退職になったのは、転職活動での見極めが不十分だったからかもしれません。次の転職活動では、早期退職になることがないように、企業選びを慎重に行いましょう。

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