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「転職の最終面接は、ほぼ合格」は間違い!?最終面接の位置付けと注意ポイント

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転職活動の際、「最終面接まで行けば、“ほぼ合格”に違いない」と考える人もいますが、実際には、最終面接を経てそのまま内定を得るケースもあれば、不採用の連絡をもらうケースもあります。「最終面接まで進むことができたら、どの程度、合格に近いものなのか」を知りたい人も少なくはないでしょう。そこで今回は、組織人事コンサルティングSeguros、代表コンサルタントの粟野友樹氏に、「最終面接」における合格率や考え方、注意したいことなどを教えてもらいました。内定を得る確率を高めるために、参考にしてみませんか。

「最終面接を受ける=ほぼ合格・ほぼ内定」とは限らない

最終面接には、複数のライバルが残っているケースが多くあります。また、そもそも最終面接を通過しても、それはあくまで「最終面接に合格した」ということのみで、内定を得ているわけではありません。一般的には、最終面接を終了してから、選考通過者の評価や適性年収、入社時期などを総合的に判断し、内定のオファーを出すかどうかの稟議に入るものです。つまり、最終面接に合格していたとしても、「最終的な決裁権を持つ経営層が採用を承認しなければ、内定は出さない」ということになります。「最終面接を受ける=ほぼ合格・ほぼ内定」とは限らないので、注意しましょう。

最終面接の合格率は企業によって異なる

最終面接の合格率は、企業によって違うものなので、一概には言えないものです。“ほぼ合格”と考えていても、最終面接には採用判断に強い権限を持つ役職者が出てくるケースが多いため、それまでの選考で評価が良くても、「マッチしない」と判断されれば、内定が出ないことになります。また、外資系企業の場合は、本国に最終的な人事権があるケースも多く、日本の決済責任者からOKが出ても、本国からNGが出るケースもあるのです。

最終面接の「位置付け」とは

最終面接は、人事決定権を持つ社長や役員、人事部長などによる「見極めの場」となるケースがよくあります。「企業文化にマッチする人物であるか」「応募者に入社意思があるか」などを総合的に確認・判断することを最終面接の目的としているケースでは、詳細なスキル・経験などは一次面接~二次面接で確認しているため、最終面接ではスキル・経験などに関しては細かく聞かれない可能性があるでしょう。しかし、登場する人物のバックグラウンドによっては、経験やスキルをより深掘りされることもあるので、油断は大敵です。例えば、CTOがエンジニア職の最終面接を行う場合、技術面についてより深く聞かれることもあるでしょう。

なお、経営層である役員が登場する場合は、組織バランスと中長期の経営方針を見据え、「この人材を採用する際、コストを掛けるだけの意味があるのか」まで考えて採用判断をすることもあります。人事や現場の責任者レベルでは採用したいと考えていても、役員が「コストと事業展開の兼ね合いを見た結果、アウトソースした方がいい」と判断し、採用そのものを見送るケースもあるのです。企業によっては面接を1回のみ実施し、一次面接を最終面接とするケースもありますが、こうした場合は人事権を握る社長が出てきたり、人事、現場の責任者、役員など、階層や部門の違う複数の面接担当者が質問と評価をしたりすることが多いでしょう。

「ほぼ合格」と思い込まないことが大事

最終面接まで進んだことで、「ほぼ合格したことに間違いはないだろう」と思い込み、油断してしまう人がいますが、最後まで気を抜かず、真摯に対応することが大事です。よくある失敗に、「ほぼ合格、ほぼ内定した」と考えたことで、最終面接の中で年収などの条件交渉を進めてしまうケースが挙げられます。一次面接や二次面接では、「選考を受ける側」として謙虚な姿勢を見せていた人物が、最終面接で「企業を選ぶ側」という意識によって急に態度を変えれば、そもそもの人柄に対する疑問や懸念が生まれてしまうものです。これにより、不合格となるケースも少なくはないと言えるでしょう。

一方、最終面接まで進んだことで合格をもらったと判断してしまい、並行していた企業の選考を辞退する人もいますし、現職で働きながら転職活動をしている場合、現職の企業に退職の意思を伝えてしまう人もいます。しかし、内定を得ていない段階で転職活動をストップしてしまうことはお勧めできません。また、最終面接の直後に内定を得た場合でも、ほかの企業の選考を進めておけば、複数の企業と比較検討することができます。多くの検討材料がある方が自分にマッチする企業を見つけやすくなるので、より納得感のある転職活動ができるでしょう。

企業は最終面接で何を見ている?注意しておきたいポイント

企業が最終面接で見ていることを理解しておきましょう。注意しておきたいポイントも合わせて紹介します。

最終面接では、入社後の「定着率」と「活躍の可能性」を見ている

一次面接や二次面接では、主に経験・スキル、自己PR、志望動機などから「即戦力になるか」「定着して働き続けてくれそうな人材か」を判断します。一方、最終面接では、より中長期の観点で、仕事やキャリアに対する価値観、ストレス耐性、主体性、行動力、協調性などの内面を掘り下げ、自社との相性や定着性、活躍の可能性を判断する傾向があります。

最終面接では、大きく3つの観点で判断するケースが一般的です。1つ目は、「企業文化にマッチする人物かどうか」を見ています。配属予定のグループやメンバーとの相性だけではなく、企業全体の文化にフィットしていることがポイントとなるでしょう。2つ目は、「中長期で定着して働き、活躍してくれそうな人材であるか」を見ています。将来的に、会社の中核を支えるマネジメント人材や、特定分野で専門性を発揮できるプロフェッショナル人材として活躍できる可能性などを判断していると言えるでしょう。3つ目は、自社のビジョンやミッション、クレドと合致している人物かを見ています。応募者がそうした企業の考え方に共感していれば、「マッチしている人材である」という判断につながりやすいでしょう。

面接担当のキーパーソンに評価されることもポイント

企業によっては、社長や役員などの経営層が採用判断に大きな影響を与えるキーパーソンとなるケースもあります。こうした場合、ほかの面接担当者の評価が低くても、キーパーソンがOKを出せば合格・内定となる可能性がありますし、その逆のパターンで内定を見送ることもあります。採用責任者であるキーパーソンに評価されることは非常に重要といえるでしょう。

とはいえ、面接担当者の誰がキーパーソンなのかを見分けることは難しいものです。自分で判断できない場合は、転職エージェントを活用する方法もあるでしょう。転職エージェントのキャリアアドバイザーは、それぞれの企業の選考方針や採用の傾向、誰が採用上のキーパンソンとなっているのかなどを理解・把握しているケースもあります。キーパーソンに評価されるポイントを押さえて面接対策の指導をしてくれるので、最終面接に臨む際にも、準備や心構えをしやすいでしょう。

面接時間が短く終わっても、「ほぼ合格」ではない

最終面接の時間が短くおわった際、「ほぼ合格した」と思う人もいますが、実際には3つのパターンに分かれるでしょう。1つ目は、「とても評価が高い人材」であるため、採用を前提に役員クラスの面接担当者と顔合わせを行うケースがあります。2つ目は、「マッチしない人材」という最終判断を下したことで、「お互いのためにも面接時間を短く切り上げる」というケースです。3つ目には、面接担当者のスケジュールの兼ね合いで、面接時間を短くせざるを得なかったケースが挙げられます。

「面接担当者の感触が良い」と感じても、多くの企業では全ての応募者にきちんとした対応をすることが前提となっているので注意しましょう。「ほぼ合格した」と思い込み、ほかの選考をストップする人もいますが、油断せずに転職活動を並行することが大事です。

最終面接に向けて準備しておきたいこと

一次面接や二次面接で、しっかり回答できなかったことや、うまく伝えられなかったことを振り返り、きちんと考えを整理して改善することが大事です。また、役員クラスが面接に登場することを想定し、企業の経営理念やビジョン、ミッション、クレドなどの確認や、社長のインタビューが掲載されている記事などを読んでおき、そこに対して共感できる価値観や、それに共通することを自分で体現したエピソードをまとめておくといいでしょう。

また、入社への意欲や熱意を再確認される可能性もあるので、志望動機を整理し、より深く掘り下げておくことも必要です。入社に対する思いはもちろん、入社後にどう成長・活躍していきたいかまでを明確にしておきましょう。入社意思を確認された際には、「一次、二次面接を通してさまざまなお話を伺う中、御社の●●●事業に大きな可能性を感じ、より入社したい意欲が高まった」など、入社意欲があることをきちんと伝えることが大事です。第一志望の企業の選考を並行している場合でも、「今、第一志望の企業の選考を進めているので、その結果次第で考える」などの回答をすれば、「入社意欲が低い」と受け取られ兼ねません。最終選考には、複数のライバルがいる可能性が高く、同じくらいの評価をされている人物がいた場合、企業は「より入社への熱意が高い人材」を採用するものだと考えましょう。

最終面接に臨む際の心構え

最終面接には、社長をはじめ、採用人事の意思決定に責任を持つ人物が登場するものです。入社への思いが曖昧で、自分の覚悟が決まっていない場合には、「それほど志望度が高くない」と見抜かれ、採用判断に影響する可能性があります。自分なりに意思を持って臨み、質問に明確に回答することが大事です。また、複数の面接担当者がずらりと並んでいたりすることもあるため、緊張せず、落ち着いて回答するように意識しましょう。複数の面接担当者が参加する場合、それぞれから様々な観点の質問をされる可能性があります。それぞれに対し、慌てることなく、質問者の目を見てしっかりと回答しましょう。

一方、昨今では最終面接までオンラインで実施する企業も増えつつあります。「一次面接や二次面接でオンライン接続の方法に慣れた」という場合でも、万一の機材トラブルや通信トラブルに対応できるよう、余裕を持って準備しましょう。最終面接を担当することの多い上位の役職者ほどスケジュールが詰まっていることが多いため、機器や通信のトラブルでスタート時間に遅れたり、接続できなかったりした場合には、面接時間の延長や日程変更に対応してくれない可能性があります。最終面接では、より慎重に機材の準備を行うことも意識しておきましょう。

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組織人事コンサルティングSeguros 代表コンサルタント 粟野友樹氏


約500名の転職成功を実現してきたキャリアアドバイザー経験と、複数企業での採用人事経験をもとに、個人の転職支援や企業の採用支援コンサルを行っている。

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