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転職のリクルートエージェント
金融・コンサル・不動産職(2010年3月:3月・4月で差をつける、職種別転職ノウハウ)編
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2010年3月18日更新
3月の求人市場には、以下の2つの良い傾向が表れます。
また、今年に関しては、次のような傾向も表れそうです。
これらの傾向から、さまざまな人にマッチした求人が揃いやすい時期といえます。
ただし、いずれも採用を急いでいるため、入社日を指定されるケースが多数。内定を得たらすぐに決断し、早い段階で退職交渉に入る必要があります。強い意志で進めなければ、内定そのものが流れてしまう可能性があります。
4月に入ると、新卒採用活動へのシフト、新入社員の受け入れなどで人事が慌しくなり、中途採用を中断する企業もあります。
すぐにでも補充したい専門職の求人は継続しますが、新卒採用で対応できるような職種(総合職など)の求人は中断する傾向が見られます。
新年度の事業方針にもとづく求人が出てくるのは4月後半~6月にかけて。求人が開始されたら、すぐに行動を起こせるよう、今のうちから準備をしておきたいものです。
なお、4月以降の求人動向予測は、金融業界ではリテール営業の採用が継続する見込み。特に生命保険からのニーズが高く、まとまった人数の採用が進められるでしょう。不動産業界では、仲介営業、管理・メンテナンスの求人が堅調に推移しそうです。
転勤・異動のシーズン。辞令を受け入れられず、転職を考える人が増える時期です。「転勤・異動が嫌」という理由は、応募企業で受け入れられるのでしょうか。
特殊な部署でスペシャリストとして経験を積んできた人は、「その仕事を続け、専門性を深めたい」という理由での転職に共感、納得してもらいやすいでしょう。
しかし、特に成果や実績を挙げたわけでもなく、自分のこだわりだけを優先する姿勢では、理解されにくいことが多いようです。
一方、さほど特殊な部署でもなくとも「転勤なし」「異動なし」という条件の求人は存在します。
ただし、企業の格・年収・仕事のレベルなどがこれまでより落ちる可能性があります。全ての希望条件を叶えるのは難しいため、自分にとっての最優先条件を明確にすることが重要です。
「今の会社では上が詰まっていて、昇進・昇格の見込みがない」という悩みは、金融業界内での転職では解消しにくいのが現状。課長・部長の経験者であっても、転職によって同じポジションを得るのは非常に難しい環境です。
マネジメントへの志向が強く、早く昇進したい方は、営業経験を生かして異分野に転職する道もあります。金融業界の営業出身者を歓迎する企業があります。成長中のベンチャー企業などであれば、新たなポストも生まれやすいので、早いタイミングでマネジメントのポジションに上がれる可能性があります。
転職するかどうか悩んでいる方はこちらのキャリアアドバイザーの解説をご覧ください
キャリアアドバイザーより
面接の場で、転職の理由として「転勤」や「異動」を挙げる場合、単に「嫌だから」では通用しません。それを受け入れられない事情や経緯について、「それは確かに困りますね」と共感・納得させられるような説明をしましょう。
異動を拒むのであれば、単なるわがままだと思われないよう、その仕事への思い入れを伝えられるようにしたいものです。
また、新年度の戦略や人事によって、会社の考え方、方針が分かりやすい時期です。自身の目指す方向性と一致しているかどうか、見極めやすい時期ともいえるでしょう。
自分にとって、今の会社が長く身を置くべき価値のある場所なのか、考えてみるのもいいかもしれません。
※この記事は、2010年3月18日時点の情報です。時期によって状況が大きく変わっている可能性がありますので、ご了承ください。
キャリアアドバイザーにご相談いただければ、 最新傾向をお伝えします。
保険業界の損害サービス職、事業再生を担うコンサルタント、「スマートシティ」プロジェクトの推進要員、耐震補強を手がける設計/施工管理ほか、震災の影響でニーズが高まった職種は多数あります。可能性を探り、チャンスをつかんでください。
グローバルな経済状況に左右されるものの、M&Aやプロジェクトファイナンスなどのニーズが高まる可能性は大。後半の動きに注目を。コンサルティング会社による積極採用もしばらく続くと思われます。
複数の金融機関で総合職が復活。また、総合商社でも総合職採用が動き出しています。年内に募集終了となる可能性が…
金融業界では、外資系企業で採用の凍結が見られたものの、リテール部門を中心に今も活発な採用が続いています。コンサル業界、不動産業界でも、震災前の求人はほぼ継続。5月以降は年度の採用計画も動き出し、新たな求人も出てきています。
異動、転勤の季節です。自身の異動・転勤はもちろん、周囲の異動・昇進にも何か感じるところがあるのではないでしょうか。4月は今後のキャリアを考えるいいタイミングです。
市場に明るい兆しがいくつか現れています。日本株における調査、資産運用分野、不動産金融分野などで求人が増えていく可能性があります。M&Aなどグローバル戦略を担う人材ニーズも高まる見込み。