転職で希望年収を聞かれたら？面接や履歴書での伝え方と例文、希望年収の決め方を解説

転職先を決める重要な条件の一つが「年収」です。転職活動をしていると、面接で企業から希望年収を聞かれることがあります。希望年収を聞かれた場合、どのように答えれば良いのでしょうか。また、応募段階で希望する年収額を伝えたい場合、履歴書にどのように書くのが適切なのでしょうか。企業が希望年収を聞く意図、履歴書への書き方、面接での答え方や注意点、希望年収の考え方・決め方について、組織人事コンサルティングSeguros、代表コンサルタントの粟野友樹氏が解説します。

面接で希望年収を聞かれることはある？その背景は？

面接の場で、採用担当者から希望年収額を聞かれるケースは少なくありません。その背景や意図は企業によって異なりますが、主には次のような目的があると考えられます。

設定している給与の範囲内か確認するため

企業では、採用ポジションごとに給与額が設定されていたり、予算が決められていたりします。応募者が希望する年収額が、その範囲内に収まるかどうかを確認しています。

希望年収を聞かないまま選考を進めると、内定前後の段階で年収額の折り合いがつかず、採用見送り、あるいは内定辞退となるケースがあります。応募者と企業側が納得した状態で選考を進めるためにも、希望年収を把握しておくことが重要となるのです。

応募者の希望や事情を確認するため

希望年収額を聞くことを通じて、「応募者が自身のキャリアをどのように評価しているか」「仕事への報酬に対してどのような価値観を持っているか」「プライベート面で収入を必要としている事情があるか」などを把握しておきたいと考える企業もあります。

【履歴書】希望年収を伝えたいときの書き方例文

書類選考の段階でどうしても希望年収額を伝えておきたいときは、履歴書の「本人希望記入欄」に記載すると良いでしょう。ケース別に例文を紹介します。

求人に記載されている年収に従う場合

求人情報に記載されている給与額が自身の希望の範囲内である場合、また、企業から提示される給与規定に従う意思がある場合、「勤務条件は貴社の規定に従います。」などと記載しておくのが一般的です。

本人希望記入欄

勤務条件は貴社の規定に従います。

年収額に強い希望がある場合

「年収○万円以上でなければ入社しない」といった強い希望があり、それが叶わないのであれば面接へ進むことを辞退したいと考える場合、次のように記載しておく方法があります。

本人希望記入欄

現職（前職）と同水準の年収○○～○○万円を希望しております。

しかしながら、よほどの事情がない限り、希望年収を応募書類に記載することはおすすめできません。
選考が進むうちに転職への考え方が変わったり、年収以上に重視したいことが見つかったりするケースが少なくないからです。「希望年収に満たなくても入社したい」と思える企業に出会えることもあるため、応募段階で可能性を狭めない方が良いでしょう。

また、履歴書に記載された年収希望額が、募集要項で提示している給与額よりも大幅に上回っている場合、「募集要項をきちんと読まずに応募しているのではないか」といった疑念を抱かれる可能性もあります。年収希望は、できる限り面接の場で、その金額を希望する理由とともに伝えるようにすると良いでしょう。

【面接】希望年収を聞かれたときの答え方例文

面接で希望年収を聞かれたときの、答え方の一例をご紹介します。

求人に記載されている年収に従う場合

面接で提示された年収に従う場合

現職（前職）の年収を維持したい場合

年収額に強い希望がある場合

希望年収の考え方・決め方

「年収はできる限り高い方が良い」と考える方もいますが、企業側の想定を超える年収額を伝えた場合、経験・スキルを踏まえた妥当性や他の応募者との比較により、選考の優先順位を下げられてしまう可能性もあります。また、希望が受け入れられたとしても、自身の実力に見合わない額である場合、入社後、会社からの大きな期待がプレッシャーになることもあります。そこで、適切な年収額を決めるための観点、考え方をお伝えします。

現職（前職）の年収を正しく把握する

年収には各種手当が含まれています。まずは現職の年収を「基本給」「各種手当」「残業代」などに分解して、正しく把握しておきましょう。例えば、年収に残業代が多く含まれている場合は、「年収を維持して残業を減らしたい」「年収を重視して残業は許容する」「年収を減らしてでも残業をなくす」など、さまざまな選択肢が考えられます。希望年収や転職の優先順位を決めるために、まず自分の年収の内訳を把握しておきましょう。

なお、年収額を設定する際、「手取り」「総支給額」を混同しないように注意が必要です。手取り額は、税金や社会保険料などが差し引かれた後の金額であり、実際の年収より低くなります。応募企業に伝える「年収」とは、社会保険料・源泉所得税・各種控除（住民税や積立金など）が引かれる前の「総支給額」を指します。

応募企業や業界・職種の年収相場を調べる

多くの企業では、自社の給与テーブルに基づき、採用ポジションの年収を設定しています。給与テーブルを大きく超えた年収を希望しても受け入れられない可能性が高いため、事前に応募企業の年収相場を理解しておきましょう。求人情報に記載されている「想定年収」「年収例」などから読み取れることもあります。

また、同じ職種であっても、業界や企業によって給与水準が異なります。給与水準が高い業界・企業から低い業界・企業に転職する場合、これまでと同じ職務内容・ポジションであっても年収額が下がる可能性があります。もちろん、その逆も考えられます。

さらに、転職市場における自身の経験・スキルの「市場価値」を理解することも重要です。自社内では高く評価されていても、転職市場ではそれほど評価されないこともあれば、その逆もあり得るでしょう。

下記は、リクルートエージェントに掲載されている求人の想定年収です。
勤務地別・職種別・業界別にご紹介しているので、参考にしてみましょう。

（※）参考：想定年収ランキング（リクルートエージェント）

最低希望年収と希望年収を決める

応募企業に伝える希望年収額は、どうしても譲れないラインである「最低希望年収」と、本来叶えたい「希望年収」の2パターンを設定すると良いでしょう。面接では、「少なくとも○○万円以上、可能であれば○○万円を希望しています」などと伝えます。

そして、その根拠も伝えられるようにしておくと良いでしょう。例えば、「住宅ローンがあるので現職の年収○○万円は維持したい、○○と××の経験を活かせるので○○万円を希望する」などの伝え方があります。希望年収の幅を持たせて提示すれば、企業側で調整してもらえるかもしれません。

希望年収を伝える場合の伝え方や注意点

希望年収を伝えるにあたって意識、注意しておきたいポイントをお伝えします。

自ら希望年収を切り出す場合のタイミング

希望年収は、企業から聞かれたタイミングで答えるのがスムーズですが、企業から聞かれない場合は内定前に自ら切り出す方法もあります。選考が始まった段階で希望年収を伝えても、まだ経験・スキルや人柄が十分に伝わっていないので、採用担当者は希望年収が妥当なのか判断することが難しいためです。

「給与の話は自分からは切り出しにくい」という方は、面接の終盤で採用担当者から聞かれる「何か質問はありますか？」という逆質問のタイミングが切り出しやすいかもしれません。

希望年収額の「根拠」を示す

企業から、「その希望年収額は妥当」という納得を得るためには、希望給与額の「根拠」を示すことが重要です。現職（前職）の年収額（基本給・各種手当・賞与含む）、経験・スキル・実績に基づく金額を伝えましょう。現職で近々昇格・昇給の予定がある場合、根拠の一つになるでしょう。

また「子どもの教育費のため」「家族の生活費のため」といったように、プライベートの事情を伝えることで理解を得られることもあります。

相場以上の希望年収を伝える場合の注意点

企業の採用活動は、社内の給与テーブルや転職市場の相場などを考慮して、求める経験・スキルに適したおおよその年収額を決めて募集するケースが一般的です。そのため、あらかじめ決めた年収範囲を大きく上回る年収額で内定を出すケースは多くはありません。

例えば、年収400万～600万円想定で募集したところ、年収1000万円を希望する応募者がいた場合は、高度な経験・スキルを持っていたとしても、希望年収が範囲内に収まり、経験・スキルを満たす他の応募者を優先する可能性が高いでしょう。チャンスを逃さないためにも、相場以上の希望年収を伝える際には注意が必要です。

ただし、レアケースとして、2名の採用枠があり1人で2名分の成果を出せそうな人材が現れた場合は、2名分の採用予算を1名に充てるということもあります。また、企業側が「給与テーブルから外れるが、どうしても入社してほしい」と思った応募者に対しては、「入社一時金」「入社準備金」などを支給し、希望額に近づけるケースも見られます。

妥当な年収額が分からない場合は転職エージェントに相談を

転職エージェントは過去の転職支援実績や企業との関係性から、企業や業界・職種ごとの年収相場を把握していることもあります。希望年収の設定がしづらい場合は、転職エージェントに年収の相場を聞いてみるという方法があります。自分の経験・スキルや応募するポジションに合致した妥当な年収のアドバイスを受けられるでしょう。