実務経験とは？ 転職活動でのアピール方法と未経験や経験年数不足の場合の対処法【書き方例文】

中途採用では「実務経験」を重視する企業も見られ、「○○の実務経験3年程度」など、求人に具体的な経験や期間を記載しているケースがあります。「実務経験とは、どの程度の経験を指すのだろうか」「派遣やアルバイトなども実務経験に含まれるのか」「実務経験がなくても応募していいのだろうか」など、疑問に思う人もいるでしょう。

今回は、組織人事コンサルティングSeguros、代表コンサルタントの粟野友樹氏が、実務経験の範囲、「実務経験がない・自信がない」という場合に選考通過率を高めるためのポイント、履歴書・職務経歴書で実務経験をアピールする方法や書き方の例文などを解説します。

実務経験とは？業務経験、就業経験との違い

実務経験とは、研修や自己学習など机上で学んだ知識ではなく、実際に業務を遂行した経験を指します。即戦力採用を行っている企業の場合、「○○の実務経験3年程度」など、求人に業務内容と採用の目安となる経験年数が記載されているケースがあります。

ただし、「実務経験と業務経験・就業経験の違いがわからない」という人もいるでしょう。一般的な解釈を以下に紹介します。

業務経験や就業経験があり、実務経験が求められる職種への転職を目指す場合は、どのような専門知識やスキルを身につけてきたのかがポイントになると言えるでしょう。

実務経験の範囲は？派遣やアルバイトも実務経験に含まれる？

実務経験とは、どの程度の経験を指すのでしょうか。一般的な実務経験の範囲について解説します。

実務経験の範囲とは？

企業によって実務経験の定義は異なるので、実務経験の範囲を明確化していないケースもあります。また、募集する職種や募集・選考のタイミングによっても変化することがあります。

例えば、営業職で未経験者の応募も可能とする場合は、社会人経験や営業の仕事に近い販売などの経験をしていれば、「実務経験に相当する」と判断するケースもあります。一方、営業の実務経験を必須とする場合は、業種・業界を問わず営業経験のある人材を求めるケースもあれば、募集職種の業務内容と同様の経験をしている人材に限定するケースもあります。

また、選考を進める中で、「募集当初に想定していたような実務経験がある人材を採用することが難しい」と判断し、実務経験の範囲を広げるケースなども見られます。

そのため、派遣社員やアルバイトの場合も、職種や募集・選考のタイミングによっては、実務経験として評価される可能性があります。

実務経験の年数の数え方

実務経験の年数は、業務を開始した日から携わった年月を数えます。複数の事業所で派遣やアルバイト勤務をした場合でも、通算した年数を伝えることができるでしょう。

実務経験がなくても応募は可能。選考通過率を高めるポイント

実務経験を求める求人に対し、「実務経験がないから無理だろう」と考え、応募を諦める人もいるかもしれませんが、求人に記載された業務内容や経験年数をクリアしていなくても応募することは可能です。類似する経験でカバーできたり、経験年数が短くても応募企業が求める水準に達していたりする可能性もあるので、募集している業務に関連した経験がある場合は、前向きに応募を検討してみましょう。
ただし、一部の専門職などでは、実務経験証明書の提出が必要になるケースもあるので、応募する前に確認することをおすすめします。

実務経験がない場合は、選考通過率を高めるために以下のポイントを意識してみましょう。

共通点のある業務を探す

応募職種の実務経験がなくても、ほかの職種で類似した業務を経験している可能性があります。例えば、事務職に応募する場合に「販売職だったが、勤務していた店舗でパソコンを使って受注実績を入力し、本部とやりとりするなどの事務経験がある」などが挙げられます。過去の経験を振り返って、応募する仕事に類似した業務がないか探してみましょう。

応募企業を増やし、選択肢を広げる

「実務経験がない＝未経験職種への転職」となります。同じ求人に経験者が応募していた場合は、実務経験の有無を比較されることにより、選考で不利になる可能性があるため、応募企業を増やすのも一案です。希望条件が多い場合は、マッチする求人が限られてしまうため、条件の優先順位を見直すことも検討しましょう。選択肢を広げることで、ポテンシャルを評価してもらえる企業に出会う可能性が高まるでしょう。

学習意欲やポータブルスキルをアピールする

実務経験を補うために、独学やスクールなどで学習していることがあれば伝えましょう。実務経験ほどは評価されなかったとしても、意欲や基礎知識があることを評価してもらえるかもしれません。例えばエンジニアに応募する場合に、自己PR欄で「独学でスマホアプリの開発を行っています」「展示会や勉強会への積極参加に努めてきました」などと伝えましょう。

また、応募する仕事で活かせそうな「ポータブルスキル」をアピールするという手もあります。ポータブルスキルとは、業種・職種を超えて持ち運ぶことのできる汎用スキルを指します。例えば、課題の設定力や計画の立案スキルなどが挙げられます。ポータブルスキルを通じて仕事への姿勢や実績を伝えましょう。

履歴書・職務経歴書で実務経験をアピールする方法【書き方の例文あり】

実務経験は、まず応募書類で判断されます。書類選考を通過して面接でアピールできるように、応募書類での効果的な実務経験の伝え方を3つのステップで解説します。

履歴書・職務経歴書に記載する際のポイントや書き方例も紹介するので、参考にしてみましょう。

ステップ1：キャリアの棚卸しを行う

まずはキャリアの棚卸しを行いましょう。過去の経験を振り返って、これまでにどのような経験・スキルを身につけてきたかを具体的に洗い出します。実務に必要な資格やソフトウェアの経験、業務環境などもあれば書き出しておきます。

ステップ2：応募企業で活かせる経験・スキルを探す

次に、洗い出した経験・スキルから、応募する求人に活かせる経験・スキルをピックアップします。できるだけ応募する求人に記載されている仕事内容に活かせる経験・スキルを選びましょう。

ステップ3：履歴書と職務経歴書で実務経験をアピールする

履歴書で実務経験をアピールする場合は、職歴欄に記載しましょう。詳細は職務経歴書で伝えられるので、履歴書は経験した業務内容や習熟度が伝わる成果などを簡潔に書くことがポイントです。

職務経歴書では、採用担当者の目に留まりやすいよう、冒頭の職務概要の次に「活かせる経験・知識・技術」という項目を設けましょう。求人に記載されている実務経験にマッチした経験を箇条書きや端的な文章でまとめ、わかりやすくアピールすることがポイントです。

履歴書の実務経験の書き方例

• 職歴欄の書き方例（社内SEの場合）

年	月	学歴・職歴
20XX年	X	株式会社◯◯入社
		情報システム部に配属。社内SEとして自社内のシステム企画提案、導入、運用サポートなどを担当
		入社以来◯年間で、○件のプロジェクトに参加

職務経歴書の実務経験の書き方例

• 「活かせる経験・知識・技術」項目の書き方例（社内SEの場合）

「実務経験」の英語表記は？

外資系企業などに応募する場合、英語のレジュメが必要となりますが、その際、「実務経験」は以下のように英語表記ができます。

実務経験に不安がある場合は転職エージェントに相談を

実務経験が少なく、転職活動に不安がある場合は転職エージェントに相談してみましょう。転職エージェントは豊富な転職支援実績があり、未経験の転職支援も行っています。転職エージェントは企業の採用の背景や人材要件を把握していることもあるため、企業が求める実務経験の水準や経験範囲などについて、アドバイスをもらうこともできるでしょう。

また、応募書類の添削や面接対策などのアドバイスを行っている転職エージェントなら、足りない実務経験を補えるような応募書類の書き方、面接でのアピール方法などの相談などもできるかもしれません。実務経験に不安がある方は、転職エージェントに相談してみましょう。