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転職のリクルートエージェント > 転職成功ガイド > 転職マーケットトピックス > 「異動」「転勤」「新人・後輩」への向き合い方 > 営業職(2011年4月:「異動」「転勤」「新人・後輩」への向き合い方)
2011年3月31日更新
新年度の体制整備のため、「異動」「転勤」が多く発令されるこの時期。リクルートエージェントにも、異動や転勤を理由に、転職相談に訪れる人が増えます。
不本意な異動・転勤でも受け入れるべきか、それとも転職活動に踏み切るべきか…判断のポイントをご紹介します。
仕事内容に不満がない場合、会社に愛着がある場合は慎重に考えるべき
転勤を命じられた場合、「勤務地」だけが問題で、仕事内容や会社には不満がないのであれば、早まって転職することはせず、じっくり考えてください。
そもそも「転勤なし」の求人は限られています。前の会社と比べて、仕事内容や企業風土に満足できない可能性もあるでしょう。特に大手企業では、勤務地を限定して働ける求人はまれです。転勤がない会社に移る場合は、給与や待遇面でのダウンも覚悟する必要があります。
キャリアの先行きを考え、プラスになるかマイナスになるかを判断する
希望しない部門や職務に異動したとしても、長い目でキャリア形成を見すえた場合、プラスになる可能性もあります。
会社都合で駒のように動かされ、自分が描くキャリアを積んでいけない状況であれば、転職に踏み切るのも手でしょう。しかし、経験の幅が広がり、自身の成長につながる可能性が高ければ、安易に転職せず、受け入れて努力してみることをおすすめします。
将来的には、希望の部署・職務に戻れる可能性もあります。会社側の意図を見極めるようにしたいものです。
異動・転勤だけが転職理由なのか、自分の本音に向き合ってみる
転職を具体的に考えるきっかけとなったのは「異動」「転勤」でも、キャリアアドバイザーがよくよくお話を伺ってみると、他の理由が浮き彫りになってくることもあります。
その場合は、本来の転職理由である不満や不安を解消する道を探る必要があります。そのためには、まず転職活動をしてみるのも有効です。
たとえば、自社の将来性や労働環境などを不安・不満点として挙げる方は少なくありませんが、転職活動をしてさまざまな会社を見た結果、自社の良さに気付いて転職をやめる方もいらっしゃいます。
遠隔地への転勤が理由で転職を決意した場合、急いで活動を
遠隔地への転勤をどうしても受け入れられず転職に踏み切る場合、少しでも早く活動を開始しましょう。なるべくなら、引き継ぎなどでまだ現在の勤務地にいる間、もしくは転勤先と現在の勤務地との行き来がある間に、面接を組めるようにしてください。遠隔地に赴任した後で転職活動するとなると、面接日程を組みにくく、交通費の負担も重くなってしまいます。
「異動を希望しているが、今回も叶わなかった。いっそ転職した方がいいだろうか?」…そんなご相談も寄せられます。 営業職の皆さんの中には、「スペシャリスト(企画系や管理系)」への転職を希望する方も多数いらっしゃいます。しかし、スペシャリストの求人は経験者を対象とするものが中心。第二新卒層であればわずかながらチャンスが残されていますが、多くの場合、実現するのはかなり難しいといえます。転職活動するより、まずは資格を取るなどして、社内異動でスペシャリストをめざす方が近道です。
キャリアチェンジを図ろうとする方は「営業は長く続けられない」と考える傾向がありますが、不況下においても求人が減らないのは営業職。営業のキャリアをうまく生かすのが得策です。業種や商材を変えることで不満を解消できる可能性もあります。
4月は新入社員を迎える時期。後輩が入ってくるなど、チームのメンバーを指導する役割を担う人も多いことでしょう。
では、昨今、どんなタイプの「リーダー」が求められているのでしょうか。キャリアアドバイザーが、企業の選考の視点から感じているポイントは以下のとおりです。人材市場での価値を上げたい方は参考にしてみてください。
●周囲を巻き込んで物事を進められる
●相手の立場に立てる
●当り前のことを当たり前にするのはもちろん、先を見越した動きがとれる
なお、肩書はなくても、後輩を指導した経験、何らかのプロジェクトをリーダー的な立場で推進した経験があれば、応募書類を作成する段階で、自己PR欄でアピールしてください。リーダーとしての資質を備えていると思われれば、書類選考を通過しやすくなります。
キャリアアドバイザーより
今の時期、求人市場では「異動・転勤辞令を受け入れられず退職する人」が出てくるため、その欠員補充を目的とした求人発生します。欠員補充目的の場合、採用枠は1名ながら、さまざまな業種・企業から求人が出てくるのが特徴といえます。通年採用を行っていない企業の求人に出会えるチャンスがあるので、こまめに情報収集を行ってください。
※この記事は、2011年3月31日時点の情報です。時期によって状況が大きく変わっている可能性がありますので、ご了承ください。
キャリアアドバイザーにご相談いただければ、 最新傾向をお伝えします。
震災後も営業職求人が減ることはなく、ここ1年は増加の傾向。「特需」を受け、ハウスメーカーや建材メーカーが採用強化しているのが特徴的です。大手企業の総合職も含め、年度の採用計画が動き出す時期。「スタートダッシュ」が肝心です。
商社やメーカーで採用を控える動きが出てきました。今後の動きは海外情勢に左右されます。一方、ネット広告、人材、保険など、無形の商材・サービスの営業求人は今後もコンスタントに出てくるでしょう。
全般的に、大手企業や知名度が高い企業からの求人が増えています。金融機関、総合商社、飲料メーカー、食品メーカー、不動産など、多様な業種が総合職を募集…
一部、生産体制の立て直しや節電対応に追われるメーカーでは、現在も営業職の採用が停滞気味ですが、ネット・流通・サービスなどの企業はいち早く採用を再開。年度の採用計画も動き出し、新たな求人も出てきています。
求人が回復するかどうかは決算次第。業績が安定し、攻めの戦略を取る企業は、積極採用へと動き出す可能性があります。医療業界では、未経験者を対象としたMR、医療機器営業の積極採用が続きそうです。
このところ、大手企業が業界経験不問で営業職・総合職採用に乗り出すケースが増えています。下期の戦略が固まる10月は、そうした動きが新たに出てくる可能性があります。